デロイト トーマツ グループでは、「組織の目指したいことへ向かう従業員の熱量の大きさ」をエンゲージメントと定義しています。従業員エンゲージメントが向上した結果である、組織のありたい状態を実現するために、①組織・従業員に寄り添うきめ細かいアプローチ、②エンゲージメントの”根幹”を把握する分析、③”絵にかいた餅”にさせない伴走型アプローチの3つのポイントを重視してご支援しています。
「従業員エンゲージメント」とは、従業員と会社・仕事の相互の「結びつきの強さ」を指す概念です。一般的に、従業員の「組織や仕事に対する満足度の高さ」をエンゲージメントと定義することが多いですが、デロイト トーマツ グループでは従業員の「組織の目指したいことへ向かう熱量の大きさ」をエンゲージメントと定義しています。エンゲージメントの高い企業は、会社として目指す姿が従業員一人ひとりに共有され、その実現のために一人ひとりが主体的に思考・行動しています。そのため、従業員の自発的な仕事ぶりが会社への貢献に繋がり、ひいては、会社全体の成長に繋がっています。
従業員エンゲージメントを向上させるために、簡易的なサーベイから実施し、自社のエンゲージメントスコアを認識し、スコアを上げることに注力している企業が多いように見受けられます。
デロイト トーマツ グループの従業員エンゲージメント向上サービスでは「エンゲージメントサーベイのスコアを上げる」ことを目的とするのではなく、「従業員エンゲージメントを向上させた組織のありたい状態を実現する」ことを最終目的として考えています。そのため、最初に従業員エンゲージメントを向上させた組織のありたい状態を「描く」、もしくは、「再認識する」ことから始めるアプローチを提案しています。ゴールを明確にすることで、その後の施策も打ちやすく、かつ、効きやすくなります。
デロイト トーマツ グループは、「従業員エンゲージメントスコアのみを上げる」ことを最終目的とするのではなく、従業員エンゲージメントを向上させた組織のありたい状態を実現することを最終目的と考え、①組織・従業員に寄り添うきめ細かいアプローチ、②エンゲージメントの”根幹”を把握する分析(EngagementAgent™)、③”絵に描いた餅”にさせない伴走型アプローチの3つのポイントを重視しています。
デロイト トーマツ グループの従業員エンゲージメント向上サービスでは、エンゲージメントを向上した後の組織の姿を念頭に、アプローチ・施策を提案するだけでなく、従業員の特性、経験や感情に踏み込み、可視化した上で”効く”施策に繋げていけるよう、組織・従業員に寄り添うきめ細かいアプローチをとっています。
さらに、現状を素早く把握し、”効く”施策につなげるよう、定量・定性データをAIを活用しながら、エンゲージメントの”根幹”を把握する分析を行います。その分析結果をもとにエンゲージメントに対して大きな影響を与えている要因、根源を特定し、施策を提案します。
また、”効く”施策を提示することのみに留まらず、伴走型で変革を促すことで、従業員自身が何ができるかを自立的に考えられる機会を創出し、伴走するアプローチをとっています。
デロイト トーマツグループの従業員エンゲージメント向上サービスでは、従業員の声を直接聞くことや、サーベイ等を通して従業員の人となりを重視することで、より“効く”施策につなげます。
例えば、数多くの従業員に対してインタビューを行い、生の声を直接聞くことで得られた情報をもとにジャーニーを描き、従業員の経験や感情に踏み込んで可視化しています。また、従業員エンゲージメントサーベイの設問として従業員の特性を問う設問を組み込むことで「ペルソナ」として可視化しています。
エンゲージメントサーベイに関連して、「集計結果はあるが、何をしたらよいかわからない」「分析を多角的に実施しているが、施策に繋がらずそれで終わってしまっている」「点数の低いところに着目して手を打っているが、会社が良くなっているか分からない」という声をよく伺います。
デロイト トーマツ グループの従業員エンゲージメント向上サービスでは、生成AIを活用した「Engagement Agent™」を用いて、集計・分析だけではなく、手を打つべき要素を明確にし、施策のご提案までを実施しています。
従業員エンゲージメントサーベイのレポートでは、一般的に施策を提案して終わることや、提案した施策のボリュームが多く実行できないことも生じているのではないでしょうか。
デロイト トーマツ グループでは、「ありたい姿」をゴールに定めた上で施策の優先順位を付け、優先度の高い施策から確実にやりきれるように実行状況のモニタリングを行いつつ、側面的に支援を行います。最終的には各企業が自走できるようにサポートを行っています。デロイト トーマツ グループが有する様々な領域のプロフェッショナルがチームとなることで、“効く”施策の提案に留まらず、どのような施策であっても都度適したチームを組みつつ、変革を促していきます。
また、施策を実施した後であっても、“やりっぱなし”にならないよう、最初に描いた「ありたい姿」を起点としたKPI設定や定期的な効果検証を行うことで、“絵に描いた餅”にさせず、変革を実現していきます。
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