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ナレッジ
MiFID IIIに向かう３つの道筋
規制見直し作業の展望
Performance magazine issue36より
本稿では、前述の3つの道筋を取り上げ、その内容と潜在的な影響について検討した上で、改革案によって特に重大な影響を受ける可能性がある当事者を、指摘します。
要点
- MIFID IIに対する改革は今後も進む見通しです。
- ESG規制とMiFIDを調和させるため、投資家のESGへの選好を優先的に採り入れるべきでしょう。
- データとデータ管理システムが成功のカギを握ることになります。
- MiFIDに対する初回の見直し作業の結果は、2022年2月以降に適用される見通しです。
第2次金融商品市場指令（MiFID II）の施行後3年が経過した現在、金融サービスの規制当局は、規制改革の道筋を策定する作業を進めています。具体的には、以下の3つの道筋に沿う形で改革が進む見通しです。
- 2020年に実施されたコンサルテーションの結果を踏まえたMiFID IIからMiFID IIIへの移行計画
- EU諸国のパンデミック危機からの脱却支援を目指した「資本市場同盟に関する行動計画」に基づき提案された、段階的な改革案（MiFID 2.5）。
- 投資家のESGへの選好をMiFID IIの範囲に採り入れる必要性
百聞は一見にしかずとの格言にしたがって、図表1「MiFIDのタイムライン」では、予定される改革のスケジュールと施行日を整理しました。
図表1：MiFIDのタイムライン
>> 全文は、こちら （PDF）
Performance Magazine
プロフェッショナル
山田 信之／Nobuyuki Yamada
有限責任監査法人トーマツ パートナー
