グリーントランスフォーメーション人材調査 企業編

GXの取り組みは一定浸透・普及するも、実現・実働を担うGX人材の育成は未だ途上

GXの取り組み・成果創出実感の有無

本調査においては9割以上の回答企業が何らかのGXの取り組みを進め、事業創造等の"攻めのGX"に取り組む企業も半数以上存在している。さらに取り組み着手企業のうち8割以上で一定の進捗・成果が得られている。GXは重要な経営アジェンダとして日本企業にも浸透し、ネットゼロ達成に向けた取り組みを続けている企業が多いことを示している。

人材タイプ別にみたGX人材の過不足感

人材タイプ別のGX人材需給では経営管理・企画や削減計画を担う人材の不足感が顕著に高い傾向にある。人材タイプが余剰になるとの回答は少なく、普及・浸透するGXに対し総じて人材不足を懸念する企業が多い。

従業員をGX人材へ育成するために実施している施策・制度

GX人材育成のために実施されている施策については、勤務体系・異動の柔軟性やリスキリングといった全従業員向け施策の実施率は高い一方、GX人材に特化したキャリア提示・報酬設計等を実施する企業は少数であった。GX推進の中核を担う経営企画人材の不足解消に向けた動きが本格化していないことは、GXと企業の成長戦略を一体として推進しきれていない企業の状況を表していると考えられる。

GX成果実感の有無は人事施策の実施率と相関しており、推進人材を戦略的に確保することがGX成功の要

成果実感の有無×従業員をGX人材へ育成するために実施している施策・制度

今回の調査においてはGXの成果実感の有無により、各種の人事施策の実施率やGX人材の過不足感において企業間に違いが見られた。成果実感ありの企業では相対的に人事施策全般の実施率が高く、特に社員のリスキリングを支援する学習関連の施策・制度を整えている企業が多い。

成果実感の有無×人材タイプ別にみたGX人材の過不足感

おそらくはその結果として、成果実感企業においてGX人材の不足感は一定解消されている。戦略的な人材供給が行われているかどうかが、企業においてGXの成否を分ける一つの要因となっている可能性が高い。

調査概要

• 調査対象 企業における経営企画部門、GX・サステナビリティ推進部門、あるいは人事部門の担当者
• 調査期間 2025年 7月～11月
• 調査手法 Webアンケート方式
• 有効回答数 37社

※集計結果を四捨五入して表示しており、数値の合計が100%にならない場合がある
※当調査においては有効な回答企業数が限られることから、集計結果はあくまで参考指標として公開している