デロイト トーマツ GX セミナーシリーズ

開催日時：2025年3月7日（金）13:00～13:45（日本時間）

主催      ： デロイト トーマツ コンサルティング合同会社

参加費   ： 無料

本セミナーでは、モビリティ×エネルギービジネスの全体像およびトレンド、今後のご検討に資する要諦や事例などを説明します。加えて、昨今急激にモビリティ×エネルギービジネスの開発を推し進めている中国における諸制度・規制の状況や、それに伴う各社の動向などの取組についてもご紹介します。

開催日時：2025年1月20日（月）～ 2025年2月19日（水）17:00（日本時間）

主催      ： デロイト トーマツ コンサルティング合同会社

参加費   ： 無料

サステナビリティを「短期的な減点リスク対応」のアジェンダから、正の社会インパクト創出を通じた「長期的な加点獲得アジェンダ」に位置づけなおし、企業価値の向上につなげるか、経営的視点で捉えなおすべきタイミングに差し掛かっています。

本セミナーでは国内外の有識者や先進企業をパネリストにお迎えし、「企業の社会インパクトが経済的に評価される時代」に備え経営者が採るべき舵取りを議論します。

開催日時：2025年1月28日（火） 14:00～15:30

主催      ： デロイト トーマツ コンサルティング合同会社

参加費   ： 無料

洋上風力発電事業は脱炭素社会の切り札として期待されている一方で、事業者を取り巻く環境は厳しい状況です。資材高や円安などの影響で投資コストが高まるとともに、事業者間の競争が激しさを増しています。

そこで本ウェビナーでは、日々洋上風力発電のプロジェクトに従事している専門コンサルタント複数名が登壇し、昨今変化している政策・制度、ビジネス環境のトレンドを解説するとともに、今後の展開・戦略を読み解きます。

開催日時：2024年12月20日（金） 12:30～14:45

主催      ： デロイト トーマツ コンサルティング合同会社

参加費   ： 無料

サステナビリティを「短期的な減点リスク対応」のアジェンダから、正の社会インパクト創出を通じた「長期的な加点獲得アジェンダ」に位置づけなおし、企業価値の向上につなげるか、経営的視点で捉えなおすべきタイミングに差し掛かっています。

本セミナーでは国内外の有識者や先進企業をパネリストにお迎えし、「企業の社会インパクトが経済的に評価される時代」に備え経営者が採るべき舵取りを議論します。

開催日時：2024年12月17日（火）14:00～15:30（日本時間）

主催      ： デロイト トーマツ コンサルティング合同会社

参加費   ： 無料

昨今、数多くの企業がカーボンニュートラル（CN）達成に向けた検討を深める中で、GHG削減ポテンシャルや技術成熟度(TRL)等により技術領域の選択をするのみではなく、実際に事業化を進める際の検討も進みつつあります。そうした中で、例えば、グローバルで開発競争が行われる中、開発の速度や確度を高めるために各種連携が必要である、或いは投資家目線では注目した技術領域における投資先の発掘や目利きが必要になるといった声も聞かれます。

本イベントでは、CN技術の社会実装に向けた大きな方向性や課題感についてご紹介するとともに、課題解決に向けて技術情報を効果的に組み合わせて使用する技術インテリジェンスや知財の活用方法についても事例を交えてご紹介いたします。

開催日時：2024年7月4日(木)～2024年9月4日（水）17:00（日本時間）

主催      ： デロイト トーマツ コンサルティング合同会社

参加費   ： 無料

将来の脱炭素社会の実現に向け、産官学連携の場として経済産業省主催のGXリーグ* が組成され、排出量取引制度やグリーン市場創造等の各種政策を提言されています。人材政策という観点では、公正な移行（すべての労働者や地域を公正かつ平等に持続可能な社会へ移行すること）が今後の課題になると考えられており、その基盤として人材の育成・輩出と労働移動を促進できる人材市場の形成がポイントとなります。そこで今回のセミナーではGXリーグをリードされている経済産業省やGX人材市場創造ワーキンググループの座長を特別なゲストとしてお迎えし、GX実現に向けた人材市場・人材政策のあり方や、民間企業に求められる人事戦略について多角的にお伝えします。
GXの推進を担う立場の皆様が、組織人材面で目指す姿の全体像を捉え、自社の戦略に合致するアクションを選択・創造していくためのヒントをご提供いたします。

*GXリーグ：経済産業省が実施する、2050年カーボンニュートラル実現と社会変革を見据えて、GXヘの挑戦を行い、現在および未来社会における持続的な成長実現を目指す企業が同様の取組を行う企業群を官・学と共に協働する場

欧州では、欧州電池規則やデジタル製品パスポート（DPP）を筆頭に、モノづくりサプライチェーンにおける原料採掘から廃棄に至る情報トレーサビリティの開示義務化が進んでいます。

本セミナーでは欧州で進む情報トレーサビリティの最新動向を読み解き、今後グローバルに展開する日本企業にどのような対応が求められるのか、そして情報可視化に役立つデジタルソリューションの可能性について解説いたします。

日本のカーボンニュートラルに向けて、水素を代表とするクリーンエネルギー導入は不可欠です。2024年度以降、国の水素・アンモニア支援制度も開始される見込みで、今後市場の立ち上げに向けて、インフラ整備や事業化に向けた動きがより一層活発化する見込みです。そこで今回のセミナーでは、水素政策概要をご紹介するとともに、民間事業者がどのように取り組むべきかといった事業化に向けたポイントについて紹介いたします。

プライム市場の上場企業を中心に、カーボンニュートラルのロードマップを策定し、着手しやすいScope 2から実行に移す企業が増える中、“各施策の検討時”、“施策の優先順位付け時”、“実行時”で課題が顕在化しております。Scope 1は早期削減施策が限定的であり、またScope 2は一旦非化石証書で対応できますが、価格動向や取引先要請の厳格化等を懸念する企業が増加しております。

本ウェビナーでは、上記のような各社の課題感にかかわる声をご紹介しつつ、カーボンニュートラル実現を取り巻く最近の状況を踏まえた上で、その解決に資するソリューション事例を紹介させていただきます。

従来の財務情報中心の経営管理だけではなく、非財務・ESG情報も重視した統合的な経営管理を実現する必要性が高まっています。しかし、実際には自社の長期的な事業戦略とサステナビリティ施策の結びつきが不明確であったり、社内にESGに関する意識・活動を浸透させることに苦慮されていることが多いのが現状です。特に、欧州サステナビリティ報告指令（CSRD）のダブルマテリアリティは自社の活動がどのように社会にインパクトを与えているのかを開示要求事項として含めていますが、そのダブルマテリアリティの考え方を事業計画にどのように反映し実行していくのか、課題を感じている企業は多いのではないでしょうか。

本ウェビナーでは、企業価値向上に資するESG活動の特定方法や財務・非財務KPIを統合した経営管理の姿、”攻めのESG”としてインパクト会計の活用を紹介します。一方、”守りのESG”も重要で、CSRDや国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）の動向を踏まえた開示対応として、収集すべきESGデータと、それらを収集・モニタリングするためのシステムの姿を紹介します。

脱炭素社会実現の切り札と言われる洋上風力発電。大量導入に向けた制度面での議論や公募入札に勝つための戦略の議論は活発に行われている一方、事業化後の長期的・安定的な事業運営という観点からの議論は十分に行われておりません。

本セミナーではサステナブルな事業運営を実現する論点および対応の方向性について、洋上風力発電の市場動向や先行する欧州の事例、産業化を促進する観点での海外事業展開などを踏まえて解説いたします。

ESGの中でもE(Environment：環境)に関するリスク、特に気候変動問題への対応がESG経営における重要な取り組みポイントとなっており、グローバル企業が競争に勝つためには脱炭素化への対応が必須の要件となっています。

本Webinarでは、カーボンニュートラル実現に向けた各企業の取り組み状況と先進事例から見るカーボンニュートラル実現のポイントとして、「①GHG排出量の算定ステップと算定精度向上の事例」「②削減目標設定・ロードマップ策定時における目的定義の重要性」「③主要な削減施策」の3点についてお話します。

またカーボンニュートラル実現のポイントの中で、先進事例におけるサプライチェーンマネジメント上の取り組みも紹介していきます。

蓄電池はモビリティやエネルギーの分野との掛け合わせで大きなビジネスのポテンシャルを秘めている一方、いかに要点を捉えてビジネスにつなげていくかが重要となります。

本セミナーでは蓄電池ビジネスのトレンドや活用事例、先行する欧州の諸制度・規制状況、バッテリーマネジメントの動向などを解説いたします。

脱炭素経営を推進するには、自社の直接排出（Scope1）、電力消費に伴う間接排出（Scope2）に留まらず調達する原材料、製品やサービスなどサプライチェーン全体（Scope3）まで可視化する必要があります。本セミナーでは、CO2見える化・削減のためのステップから、デジタル化への対応、マーケティングでの活用をご紹介します。
さらに次のマテリアリティ（重要課題）となる人権への拡張についても解説いたします。

2030年にかけて新しいルール・エコシステムが立ち上がる見込みの水素ビジネス。今までになく拡大していく水素ビジネスの中で、成功するにはどうすればよいか？現在の国内外の水素関連の政策や市場動向を整理し、事業化に向けたポイントを解説いたします。