デロイト トーマツ サステナビリティ セミナーシリーズ

～Build Trust, Beyond Compliance, Toward Growth～

サステナビリティを企業の成長のドライバーへ

本セミナーシリーズではCOPや情報開示などのサステナビリティ関連の国内外の最新動向等と共に、サステナビリティを規制対応として捉えるのではなく、成長のドライバーにするビジネスモデルの変革に向けたサービスについて、デロイトのグローバルネットワークを基に各テーマの専門家が幅広くご紹介していきます。

 

開催セミナー

デロイト トーマツ グループセミナー一覧より全てのセミナーが検索できます。
直近のサステナビリティに関するセミナーの一部を以下ご紹介します。
 

気候変動に関する今後の世界情勢および日本企業への影響
~ COP30参加者による振り返り~

主催：デロイト トーマツ グループ
日時：2025年12月5日(金) 14:00～15:00
申込期限：2025年12月3日(水) 17:00

2025年11月ブラジルにおいて、国連気候変動枠組み条約第30回締約国会議(COP30)が開幕します。今回のCOP30は、京都議定書発効から20年、パリ協定採択から10年という節目にあたり、気候問題への対策の加速を目的としたネクストアクションを方向づける「実施のCOP」として位置づけられ、議論の行方にかつてない注目が集まっています。本セミナーでは、気候変動COP30の成果について、実際COPに参加したデロイト トーマツの有識者が主要なポイントを振り返るとともに、日本の将来展望を踏まえて企業として検討すべき論点について、デロイト トーマツ グループでサステナビリティに関する支援を行うリーダーらによるパネルディスカッションを行います。

先行企業の“学び”からSSBJ対応プロジェクト成功の鍵を探る実務的アプローチのご紹介（オンデマンド配信）

主催：有限責任監査法人トーマツ、デロイト
トーマツ リスクアドバイザリー合同会社
日時：【配信期間】2025年10月20日(月) ～2025年11月20日(木) 17:00（日本時間）
申込締切：2025年11月20日(木) 12:00（日本時間）

サステナビリティ基準委員会（SSBJ）は、2025年3月5日に日本のサステナビリティ開示基準を公表しました。多くの企業のサステナビリティ部門では、SSBJ対応のためのリソースを十分に確保できないという課題に直面しております。その背景には、サステナビリティ情報を統合報告書などで既に開示を行っているものの、新たに何を追加すべきかを社内で明確に説明できないことや、制度開示ということの重要性や「保証」という仕組みに対する具体的なイメージを持てていないことなど、様々な要因がございます。本セミナーでは、SSBJ基準への対応に関する最新動向を解説するとともに、実務で役立つ具体的なアプローチをご紹介いたします。

欧州規則対応とデジタル活用で実現するサステナブルサプライチェーンのこれから

～人権・環境デューデリジェンスの実践からデジタルツールを活用したリスク管理、デジタルプロダクトパスポート（DPP）対応まで～

主催：デロイト トーマツ リスクアドバイザリー合同会社　デロイト トーマツ コンサルティング合同会社　デロイト トーマツGTA&テクノロジーズ株式会社
日時：2025年11月14日(金) 16:00～17:55
申込締切：2025年11月12日(水) 17:00

欧州規則の動向、地政学リスクなどの影響を大きく受ける企業のサプライチェーン戦略策定には、今後サステナブル視点をさらに組込み、規制対応や補助金・税制活用含めた維持・管理・高度化をしていく必要があります。
これらの状況を踏まえ、サプライチェーン高度化に向けて、担当者の方にヒントとなるであろう６つのテーマを盛り込んだセミナーを開催いたします。EU企業持続可能性デューデリジェンス指令（CSDDD）や関連法令の最新状況に基づき、サプライチェーンを遡る人権・環境デューデリジェンスの今後の見通しと、ポイントを押さえた準備の始め方の解説を行います。加えてデューデリジェンスのなかで求められる苦情処理メカニズム構築に向けて、内部通報制度との違いや構築に向けて検討すべき内容も示します。また規則対応という観点では、CSDDDのみならず、EU炭素国境調整メカニズム（CBAM）やウイグル強制労働禁止法（UFLPA）といった輸出規制に関わる法令対応について触れます。

グリーンウォッシュを取り巻く現状とその対応策

主催：デロイト トーマツ グループ
日時：2025年6月17日(火) 14:00～15:00（日本時間）
申込締切：2025年6月13日(金) 17:00

【オンデマンド配信のお知らせ】

ご好評につき講演内容のオンデマンド配信を行います。【配信期間】

2025年7月18日(金)～2025年8月22日(金) 17:00
申込締切：2025年8月22日(金) 12:00

サステナビリティが注目される中、「グリーンウォッシュ」という課題がビジネス界で注目されています。

グリーンウォッシュとは、企業や組織が自社の商品、サービス、ブランド、企業活動の「環境パフォーマンスについて、誤解を招く、あるいは十分な科学的根拠がない主張をすること」です。昨今欧米におけるグリーンウォッシュ関連規制が議論されており、欧州では法案が成立し、2026年秋頃から適用開始予定で進んでいます。

本セミナーでは「グリーンウォッシュ」の最新動向と企業の対策方法をご紹介します。

「SBTs for Natureトライアル分析」報告書発行記念Webinar
WWFジャパン・ブリヂストンとのランドスケープ目標設定トライアルを通じた学びを紹介

主催：デロイト トーマツ グループ、WWFジャパン
日時：【配信期間】2025年6月2日(月) ～2025年8月1日(金) 17:00（日本時間）
申込締切：2025年8月1日(金) 12:00（日本時間）

近年、国際社会は「ネイチャーポジティブ」に向けた取り組みを強化しており、TNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース）の開示枠組みとあわせて、目標設定フレームワーク「Science Based Targets for Nature（SBTs for Nature）」の議論が進展しています。

そこで、WWFジャパンと株式会社ブリヂストン、デロイト トーマツ グループの三者は、SBTs for Natureのトライアル分析を行い、報告書『SBTs for Natureトライアル分析 －2030年ネイチャーポジティブ国際合意とランドスケープエンゲージメントの有用性の視点から』を発表しました。

つきましては、本内容を紹介するWebinarを開催します。

急激に変化する国際情勢を踏まえたESG戦略とは（オンデマンド配信）
欧米による政策・規制の最新動向と日本企業に必要なESG戦略の在り方

主催：デロイト トーマツ グループ
日時：【配信期間】2025年6月12日(木) ～2025年7月14日(月) 17:00（日本時間）
申込締切：2025年7月14日(月) 12:00（日本時間）

米国で注視されている反ESGへの動向、欧州委員会によるオムニバス法案の公表などを中心に、国際情勢が急激に変化しています。これらは日本企業にとって見逃せない変化であり、ESGに関する取組みをはじめ、経営活動に様々な影響を及ぼすリスクがあります。
本セミナーでは、欧米による政策・規制の最新動向を紹介するとともに、日本企業に必要なESG戦略の在り方について解説します。

EU オムニバス法案によるCSRDプロジェクトへの影響及び今後の見通し

主催：有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ リスクアドバイザリー合同会社
日時：【配信期間】2025年5月15日（木）～2025年6月13日（金）17：00（日本時間）
申込期間：2025年6月13日（金）12：00 まで（日本時間）
＊2025年4月21日（月）に開催いたしましたセミナーのオンデマンド配信です。

欧州委員会は2025年2月26日に、企業のサステナビリティ報告やデューデリジェンスに関する開示の負担を大幅に軽減することを目的としたオムニバス法案を公表しました。オムニバス法案には、企業サステナビリティ報告指令 （CSRD）やEUタクソノミー規則を改正する指令の提案が含まれています。

当該法案は、CSRDの適用対象企業の範囲修正、一部のEU域内企業に対する報告義務適用開始の２年延期、欧州サステナビリティ報告基準（ESRS）及びEUタクソノミー規則の簡素化等を提案しており、企業が取り組んでいるCSRDプロジェクトの前提に大きく影響を与える可能性があります。

以上を踏まえ、Deloitteオランダのパートナーであり、欧州財務報告諮問グループ（EFRAG）のSustainability Reporting BoardメンバーであるWim Bartelsと、欧州にてCSRDプロジェクト提供実績のある大橋英生を登壇者に迎え、オムニバス法案の概要、プロジェクトへの影響、今後の見通しについて解説いたします。

急激に変化する国際情勢を踏まえたESG戦略とは
欧米による政策・規制の最新動向と日本企業に必要なESG戦略の在り方

主催：デロイト トーマツ グループ
日時：2025年5月28日(水) 14:00～15:00（日本時間）
申込締切：2025年5月26日(月) 17:00（日本時間）

米国で注視されている反ESGへの動向、欧州委員会によるオムニバス法案の公表などを中心に、国際情勢が急激に変化しています。これらは日本企業にとって見逃せない変化であり、ESGに関する取組みをはじめ、経営活動に様々な影響を及ぼすリスクがあります。こうした不確実な国際情勢の変化に合わせて、日本企業は持続性と国際的な事業のバランスを取りながら、自社のESG戦略を見直すことが急務となっています。本セミナーでは、欧米による政策・規制の最新動向を紹介するとともに、日本企業に必要なESG戦略の在り方について解説します。

我が国におけるサステナビリティ開示基準（SSBJ 基準）確定版に関するセミナー

開催日時：
【第1回】2025年3月25日(火) 10:30～12:00（日本時間）／
【第2回】2025年3月26日(水) 13:00～14:00（日本時間）
申込期限：2025年3月21日(金) 17:00（日本時間）

主催：有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ リスクアドバイザリー合同会社
参加費：無料

サステナビリティ基準委員会は、我が国のサステナビリティ開示基準を3月中までに公表することが見込まれています。この確定基準は、東京証券取引所のプライム上場企業について、2027年3月期より、順次、適用が義務化される方向で議論が進められています。確定基準公表後は、企業は確定基準をベースに準備を進めていく必要があります。加えて、サステナビリティに関する取り組みについて、開示基準への対応を、ルールを遵守する形式的な対応とするのではなく、企業経営へのインパクトを考慮した実質的な対応としていくことが、企業の将来の成長にとって非常に重要になってくると考えられます。本セミナーは、2回にわたり解説します。

税務・法務領域におけるSustainability & Climateの課題と対応すべき事項

日時：2025年3月3日（月）14:00～15:10（日本時間）
申込期限：2025年2月27日（木）17:00（日本時間）

主催：デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人
参加費：無料

本セミナーでは、「サステナビリティ×税務・法務」をテーマに、今後企業が直面する税務・法務領域におけるSustainability & Climateの課題（国境炭素調整措置：CBAM、優遇措置のグローバル活用、移転価格税制、グレーンクレーム指令及び各国関連法令）とその対応について、各領域の専門家よりご紹介いたします。

ご理解の通り、税務・法務は事業戦略を検討する上で非常に重要なピースとなります。的確な対応を行えば損益にも正のインパクトを与える一方、対応を誤れば負のインパクトにも繋がるためです。本セミナーにおいては、これら側面を専門家が具体的に解説しますので、是非ともご参加ください。

水素・アンモニア利活用における豪州を始めとしたアジア太平洋地域との連携に向けて

Forefront of the Hydrogen Transition

日時：2025年2月25日(火) 10:00～12:30（受付開始9:30～）
申込期限：2025年2月17日(月) 17:00

主催：デロイト トーマツ グループ
参加費：無料

今回は、GX2040・新しいエネルギー基本計画を踏まえ、水素・アンモニアの利活用における日本とアジア太平洋地域の連携を取り上げます。2050年までにネットゼロを達成するためには、最終的なクリーン水素の活用が不可欠です。一方でその困難性が浮き彫りにされるにつれて移行への歩みが減速しつつあります。課題が鮮明に見えてきた今だからこそ、多様なエネルギーキャリアを議論し、補完し合えるオーストラリアと共に、水素・アンモニアビジネスの最前線の議論を展開します。

カリフォルニア州気候変動開示制度が日系企業に与える影響

開催日時：2025年1月15日(水) 11:00～12:00（日本時間）
申込期限：2025年1月10日（金）17:00（日本時間）

主催：有限責任監査法人トーマツ
参加費：無料

カリフォルニア州は、米国における気候変動対策の最前線であり、このたび新たな気候変動開示制度の導入を決定しました。
米国におけるESG関連規制の中でも特に注目される本制度は、同州内の企業にとどまらず、米国内で事業を行う多くの企業に影響を与えると予測されており、日系企業にもその影響が出ることとなります。本セミナーでは制度の背景等の概要から、米国における現地の状況を踏まえた実務的な課題と対応策等の具体例までを解説いたします。

生物多様性・気候変動に関する今後の世界情勢および日本企業への影響

~COP16およびCOP29参加者による振り返り~

開催日時：2024年12月23日（月）14:00～15:30（日本時間）
申込締切：2024年12月19日(木) 17:00

主催 ： デロイト トーマツ グループ
参加費 ： 無料

本セミナーでは、生物多様性COP16および気候変動COP29の成果について、実際COPに参加したデロイトの有識者らが主要なポイントを振り返るとともに、日本の将来展望を踏まえて企業として検討すべき論点について、デロイト トーマツ グループでサステナビリティに関する支援を行うリーダーらによるパネルディスカッションを行います。