お知らせ
デロイト トーマツ グループ(東京都千代田区、グループCEO:木村研一、以下「デロイト トーマツ」)は、「専門家がつながる。社会が動き出す。」をキャッチコピーとし、多種多様な専門家チームと、対応する課題の広さを訴求するグループブランドキャンペーン(以下「本キャンペーン」)を2026年4月17日から開始します。本キャンペーンでは業種毎の様々な社会・経営課題に取り組むプロフェッショナルたちを、18業種別に象徴的なクリエイティブで紹介します。本キャンペーンの特設サイトも含め、総勢63名のプロフェッショナルが出演します。
デロイト トーマツは監査・保証業務、コンサルテイティブ、税務・法務領域等の専門家が連携し、業界・業種ごとの深い専門知識と革新的なソリューションを束ねるインダストリー・セクターを編成しています。本キャンペーンの特設サイトでは、業種における実際の取り組みや変革ストーリーを記事化、加えて様々な個性を持つプロフェッショナルを紹介しています。独自のバックグラウンドと知見を持つプロフェッショナルたちが、既存の業種軸やサービス、地域の枠を超えて連携し、構想を実装へ、変革を定着へとつなぐことで、今後も社会やクライアントとともに、持続的な価値を創出していきます。
4/17(金)からデジタル広告、4/20(月)から都内で屋外広告を展開します。
具体的な屋外広告の場所は以下の通りです。
期間:2026年4月20日(月)~4月26日(日)
期間:2026年4月20日(月)~5月3日(日)
期間:2026年4月27日(月)~5月3日(日)
※予告なく変更となる場合があります。
※駅、及び駅員へのお問合せはご遠慮ください。
https://www.deloitte.com/jp/ja/about/people/brand-campaign-2026.html
デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーである合同会社デロイト トーマツ グループならびにそのグループ法人(有限責任監査法人トーマツ、合同会社デロイト トーマツ、デロイト トーマツ税理士法人およびDT弁護士法人を含む)の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従いプロフェッショナルサービスを提供しています。また、国内30都市以上に2万人超の専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト、www.deloitte.com/jpをご覧ください。
Deloitte(デロイト)とは、Deloitte Touche Tohmatsu Limited(“Deloitte Global”)、そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人(総称して“デロイトネットワーク”)のひとつまたは複数を指します。Deloitte Globalならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。Deloitte Globalおよびその各メンバーファームならびに関係法人は、自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。Deloitte Globalはクライアントへのサービス提供を行いません。詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。
デロイト アジア パシフィック リミテッドは保証有限責任会社であり、Deloitte Globalのメンバーファームです。デロイト アジア パシフィック リミテッドのメンバーおよびそれらの関係法人は、それぞれ法的に独立した別個の組織体であり、アジア パシフィックにおける100を超える都市(オークランド、バンコク、北京、ベンガルール、ハノイ、香港、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラ、メルボルン、ムンバイ、ニューデリー、大阪、ソウル、上海、シンガポール、シドニー、台北、東京を含む)にてサービスを提供しています。
Deloitte(デロイト)は、最先端のプロフェッショナルサービスを、Fortune Global 500®の約9割の企業や多数のプライベート(非公開)企業を含むクライアントに提供しています。デロイトは、資本市場に対する社会的な信頼を高め、クライアントの変革と繁栄を促進することで、計測可能で継続性のある成果をもたらすプロフェッショナルの集団です。デロイトは、創設以来180年の歴史を有し、150を超える国・地域にわたって活動を展開しています。 “Making an impact that matters”をパーパス(存在理由)として標榜するデロイトの約46万人の人材の活動の詳細については、www.deloitte.comをご覧ください。