業界展望 2026年 エンジニアリング＆コンストラクション

2025年、エンジニアリング＆コンストラクション（E&C）業界は年初こそ成長の勢いを見せたものの、新たな課題に直面し、厳しい局面を迎えた。第2四半期の実質付加価値は8,900億米ドルに上昇し、前年同期比で1%増となった一方、実質総生産高は1兆7,320億米ドルに達し、0.6%の低下を示した^[1]。7月までに、総建設支出は前年同月比で約3%減少し、その主因は商業（–8.2%）および製造（–7%）建設の低迷であった（図1）^[2]。同時に、企業は持続的なインフレ、高い金利、関税の不確実性、深刻な人材不足、サプライチェーンの混乱、資材価格の急騰に直面し、収益率の圧迫とスケジュールの伸長につながった。

こうした状況下においても、楽観視できる領域も存在した。人工知能（AI）に牽引されたデータセンター建設の急増と、それに関連するエネルギーインフラへの注目がセグメント成長をもたらした。先進製造業、医療、防衛分野の活動も、選択的な成長機会を示唆した^[3]。建物・構築物への投資は、2025年の減少から2026年には緩やかな成長（約+1.8%）へと転換する見通しであり、AI関連のデータセンター支出がエンジニアリング＆コンストラクション業務を引き続き下支えするだろう^[4]。

E&C業界は、資材コストの上昇、根強い人材不足、プロジェクト需要の変化に直面しながら2026年に突入する。一方で、デジタルトランスフォーメーション、データセンターの拡大、戦略的なM＆Aが、案件の獲得、資金調達、デリバリーのあり方を再定義している。

このような状況を踏まえ、E&C企業は成長戦略を計画する際に、以下の4つの重要トレンドに注力することが考えられる。

• 変動する関税： サプライチェーンの混乱と資材コスト上昇に対する耐性の構築
  
• 優先順位のシフト： データセンターとエネルギーインフラへの注目の高まりが、E&Cの次なる波を牽引
  
• デジタルトランスフォーメーションの推進： イノベーションによる能力・コスト・競争力の最適化
  
• 慢性的な人材不足： デジタル技術と人材イノベーションによる機会創出
  

1. 変動する関税： サプライチェーンの混乱と資材コスト上昇に対する耐性の構築

最近の関税、特に鉄鋼とアルミニウムに対する最大50%^[5]の関税は、建設資材のコストを急激に押し上げた^[6]。建設関連材の実効関税率は、2025年に過去40年で最高の25%から30%に達した^[7]。財務面での影響は明白であり、資材価格は2025年5月から8月にかけて着実に上昇した^[8]。

既に収益率が低く、顧客の価格やスケジュールへの感度が高い、もしくはその両方に直面しているE&C企業にとって、これらの上昇とそれに伴う調達遅延は深刻に感じられている。関税はこの圧力を一層強め、企業に新たなリスク管理と調達戦略の採用を迫っている。高コストは進行中および将来のプロジェクト双方にも影響を与えており、2025年8月にはプロジェクト中止件数が前年同月比で88.2%増加し、デベロッパーは予算の見直しと財務予測の調整を余儀なくされた^[9]。業界調査によれば、木材のような建材に対する関税の引き上げは、手頃感にさらなる課題をもたらす可能性がある^[10]。

Autodeskの調査によると、E&C企業の経営幹部のほぼ半数が、自社のサプライチェーンを「地政学的緊張により脆弱」と分類しており、この数値は上昇を続けている^[11]。こうした課題への対応として、E&C企業は場当たり的な調達から、より体系的なアプローチへとシフトしている。多くの企業が、貿易政策や市場環境の変化に左右されず、どのような状況でも価値を生み出す確実な戦略を追求している。これには以下が含まれる。

• 価格変動に対する緩衝材となる戦略的な在庫確保
  
• 材料代替（例：従来材の代わりに費用対効果の高い代替材を使用）
  
• 垂直統合と国内調達による関税の変動に曝されるリスクを低減
  
• サプライヤーの多様化と協調的なシナリオ・プランニングによるレジリエンス向上
  
• 調達機能のアウトソーシング（エンジニアリング・調達・建設契約やハイブリッドモデルを通じて）による、専門知見の活用とコストの予見可能性向上^[12]
  
• 関税データ、輸送情報、資材予測を統合する高度なデジタルプラットフォームの導入による、予測的な購買の実現

契約文言は、関税の不確実性に対する耐性を確保するためのツールとして進化している。多くの中堅規模の建設会社は、関税調整条項やエスカレーション条項を組み込み、コスト上昇をプロジェクトオーナーに直接転嫁している^[13]。こうした条項が存在しない場合、固定価格契約で業務を行う施工会社は関税関連のコスト圧力の影響を全面的に負うことになり、プロジェクトの遅延や再設計につながることが多い。

関税が2026年を通じて高止まりする見込みのなか、企業は米国内調達の拡大、クラウド型のサプライチェーン可視化への投資、公表されたコスト指標に連動した正式な指数連動価格の活用といった戦略を優先している。関税はプロジェクトのタイムラインや建設支出にも影響を与え、小規模な施工会社を圧迫している。マクロ経済の不確実性を制御可能な変数へと転換することで、組織は関税の影響をモデル化し、ヘッジし、貿易政策の進化に応じて競争優位のために活用できるだろう。

2. 優先順位のシフト：データセンターとエネルギーインフラへの注力を高め、E&Cの次の波を牽引

建設の優先順位は、社会・経済・技術・地政学・政策の動向が複雑に絡み合うことで根本的な転換を遂げており、需要とプロジェクトの経済性の両方に影響を及ぼしている（図2）。注目点は、持続可能なエネルギー関連の取組みから、データセンターとそれを支えるインフラへと明確にシフトしている。この変化は、AIと大規模コンピューティングの爆発的な成長により、業界全体の労働力とリソース配分が変化していることによって生じている。

多くの大手E&C企業は、こうした新たな優先順位に事業を整合させるべく、プロジェクトポートフォリオを再評価し、データセンターや高度なエネルギー施設といったメガプロジェクトの受注競争に勝つためのケイパビリティへの投資を進めている。また、ハイパースケーラーやデータセンターデベロッパーとの関与に際し、競争優位を高めるため、新たな発電・冷却技術に関するインサイトとパートナーシップの強化を目指している。

大手企業は、複雑性とスケールの管理に向けて、デジタルツール、モジュール建設、戦略的パートナーシップの活用をますます進めている。一方で、規模や専門性に乏しく大規模プロジェクトで競争できない中堅企業は、競争力の維持に向けて業務改善、人材開発、デジタル導入に注力している。数カ月にわたる慎重な停滞の後に続いた商業計画活動の急増は、継続する不確実性にもかかわらず、市場が建設支出の緩やかな成長の瀬戸際にある可能性を示唆している。2025年8月には、商業および施設の計画活動が前年同月比で30%増加した^[14]。

2025年の大半で全体の商業建設活動が減速する一方、データセンターとエネルギーインフラは急伸した。このブームは、AIの迅速な採用、クラウドサービスへの需要増、データセンターのエネルギー需要の指数関数的な上昇により支えられている^[15]。2035年までに、米国のデータセンターの電力需要は、2024年の33ギガワットから176ギガワットへと5倍以上に増加する可能性があるとDeloitteは見積もっている^[16]。AIデータセンターは相応の電力需要を伴い、増加分の大半を占める見込みであり、30倍以上に増加して123ギガワットに達する可能性がある。米国内製造業のリショアリングを支援する政府政策により、新規製造建設活動への注力が高まっている。大型案件の発表はいくつか見られるものの、全体の活動は依然として抑制されており、企業は建設タイムライン、資材コスト、サプライチェーンの再構築を検討した上で大規模なコミットメントを行っている。オフィス、小売、ミクストユースの物件は、中程度で地域主導の成長が見込まれる。また、用途転換需要（主としてオフィスから住宅へ）は、空室率の高い地域で依然として強い。

2026年に目を向けると、商業建設活動の見通しは慎重ながらも楽観的であり、データセンターとエネルギーインフラの拡大が継続的な勢いの中心として働くだろう。初期計画段階のプロジェクトは、政府政策の進化や景気減速の兆候の影響を受ける可能性がある。金利、インフレ、消費者心理は、製造、小売、オフィス物件のデベロッパーによって、より注意深くモニタリングされるだろう。逆に、急速な景気の強含みや的を絞った政府のインセンティブの兆候は、活動を加速させる可能性がある。 

3. デジタルトランスフォーメーションの推進： イノベーションによる能力・コスト・競争力の最適化

E&C業界は、まさに重要な転換期を迎えている。データセンター、送電網近代化のメガプロジェクト、先進製造業など、さまざまな分野で需要の急増に直面している^[17]。この成長は、複数の主要な連邦法制・プログラムと強力な民間投資により支えられ、重要な機会と手強い課題を併せ持つ。関税、変動する資材コスト、継続するサプライチェーンの混乱による収益率圧力は、企業に伝統的なオペレーティングモデルの再考を迫る可能性を強めている。

E&C企業は、生産性の向上、利益率の確保、急速に変化する市場環境への適応を図るため、高度なデジタルツールの活用をますます強化している。先進的な組織は、AIを活用したアナリティクス、リアルタイムのプロジェクト管理プラットフォーム、コネクテッドジョブサイト・ソリューションといった技術を展開し、業務を合理化し、意思決定を強化し、競争的な状況で際立つことを目指している。

• エージェンティックAI： 多くの企業が、複雑なスケジューリングの管理、ワークフローの調整、リスクの軽減を自律的に行うエージェンティックAIシステムの試験導入を進めている。これらのツールは、プロジェクトチームが混乱を予見し、変化する状況に迅速に対応する助けとなる^[18]。
  
• コンピュータビジョンと安全性分析： 安全確保に焦点を当てたコンピュータビジョン技術の導入が、現場の安全性を変革している。多くのハザードは数秒で特定できるようになり、順守の改善とインシデント率の低下につながっている。リアルタイムの安全性分析は、連邦資金による大型案件を獲得する企業にとってますます重要になっている。
  
• BIM、3Dプリンティング、デジタルツイン： これらを統合したデジタルワークフローが、プロジェクト・デリバリーを効率化している。これらの技術は、より正確なプロジェクト計画を可能にし、手戻りを最小化し、スケジュールを加速させ、最大20%のタイムライン短縮を実現している^[19]。
  
• IoTデバイス： 5G接続に支えられたIoTデバイスの統合は、資産追跡と予知保全を変革している。リアルタイムの機器データは、特に複雑なプロジェクトにおいて、ダウンタイムの最小化とリソース配分の最適化に寄与している。
  
• 自律型機械とロボティクス：自律型機械とロボティクスは、試験運用段階から初期導入段階へと移行しつつある。これらの技術は、人材不足への対応、安全性の向上、反復的または危険な作業の自動化に役立ち、企業がより効率的に事業拡大できるようにする。

こうした先進技術にもかかわらず、質の低いデータが分析やAIソリューションの信頼性をしばしば損ない^[20]、投資対効果を低下させ、業務面および競争面での優位性を制限している。堅牢なデータガバナンスの枠組みは、組織がデジタルツールの真価を引き出すのに資するだろう。

E&C企業が2026年に向けたデジタル施策を計画するにあたり、クラウドネイティブなデジタルツインやAIエージェントのような技術は標準となる見込みだ。デジタルの恩恵を最大限に活用するため、企業はデータガバナンスの枠組みを制度化し、継続的な人材開発に投資し、エコシステム・パートナーシップを構築し、プロジェクト・デリバリー全体にデジタルのパフォーマンス指標を組み込むべきである。

4. 慢性的な人材不足： デジタル技術と人材イノベーションによる機会創出

E&C業界は重大な人材不足に直面し続けており、2026年にはこの課題が一層深刻化し、必要労働者数は2025年の43万9,000人から49万9,000人へと増加する見込みである^[21]。人材パイプラインの拡大と高度化に向けた戦略的な取組みがなければ、業界はプロジェクトの遅延、コスト超過、収益率の圧迫を悪化させるリスクがある。

E&C業界における人材不足の経済的影響はすでに顕在化しており、今後さらに深刻化すると見込まれる（図3）。2025年8月時点で建設賃金は前年比4.2%上昇した^[22]。人材ギャップが持続し続ける場合、未充足ポジションにより建設産出が1,240億米ドル近く失われる可能性がある[23]。

構造的要因が労働供給を引き続き制約している。2031年までに建設労働者の41%が退職する見込みであり、現労働者のうち25歳未満はわずか10%で、若年層の参入が深刻に不足していることを示している^[24]。建設キャリアへの関心は依然として低調であり、潜在的な求職者のうち、この分野を検討する者は7%に過ぎない。さらに、テクノロジー企業へのエンジニアリング人材の移動（テック対応スキルの需要に牽引されている）が、熟練人材の競争を一層激化させている^[25]。

データセンター、エネルギー貯蔵、半導体といったセクターにおける大規模プロジェクトの急増は、電気技師、溶接工、暖房・換気・空調技術者などの熟練労働者を不均衡に引き寄せ、労働プールの逼迫をさらに強める見込みだ^[26]。現行のトレンドが継続した場合、2028年までに200万人超の熟練技能職の不足が見込まれる^[27]。産業、エネルギー、インフラの各プロジェクトにおける電気技師、溶接工、設計エンジニア需要のモニタリングは、スケジューリングのボトルネックの把握と人材ギャップの緩和に資するだろう^[28]。

移民政策は重要な要因であり続ける見込みである。米国労働統計局によれば、建設・採鉱従事者の約10%が外国生まれだ。ビザ規制や移民政策の変更は、業界の労働供給をさらに制約する可能性がある^[29]。こうした課題の高まりに対応し、企業は自律型機械、ロボティクス、AIによるスケジューリング、プレハブ化など、デジタルツールと自動化への投資を加速させると見込まれる^[30]。これらの技術はエンジニアリング機能にも急速に浸透しており、AIを活用した設計ツールや拡張現実（AR）による現場指示が「施工しながら学ぶ」ワークフローを促進している^[31]。このようなツールは手作業への依存を軽減するのに役立つ一方で、データサイエンティスト、デジタルエンジニア、AI駆動のインサイトを管理できるスペシャリストといった熟練したデジタル人材への需要を高めてもいる^[32]。この高度なデジタル人材需要の高まりは、企業同士のみならずテクノロジー企業とも競合する状況を招いている。

現政権は人材制度改革を発表しており^[33]、すべての連邦の人材プログラムを近代化・統合・再編し、新興産業における重要な人材ニーズに対応するよう指示している^[34]。

さらに、E&Cの人材要件が従来の技能職から工場ベースの技術者やデジタルスキルを持つオペレーターへとシフトするにつれ、企業はオンボーディングや定着モデルの再考からキャリアパスの再設計まで、新たな人事戦略を必要とする可能性がある^[35]。継続的な取組みがなければ、労働制約は今後数年間にわたり、重要なインフラ、データセンター、住宅プロジェクトの遂行能力を制限する可能性がある。 

変革を通じた成長：2026年に向けた耐性とアジリティの構築

2026年を展望すると、E&C業界は多様な課題と機会が混在する状況に直面している。慢性的な人材不足、資材コストの上昇、経済の不確実性が企業の耐性に継続して挑戦を突きつけるだろう。しかし、変化への適応とイノベーションを志向する組織は、成長に向けて有利な立場を築くことができるだろう。デジタルトランスフォーメーションの推進は、企業が非効率と労働制約を克服し、プロジェクト・デリバリーと業務パフォーマンスを改善するのに役立つだろう。

財務面でのアジリティ（機敏性）も同様に戦略に不可欠である。流動性を維持し、負債を賢明に管理し、法制度上のインセンティブを活用する企業は、市場の変化への対応力を高められる。デジタルケイパビリティを強化する戦略的M＆Aは、成長と競争力に向けた追加の道筋を提供するだろう。

2026年の成功は、市場のボラティリティへの耐性、変化する優先事項への柔軟性、イノベーションへのコミットメントに左右される可能性が高い。

将来展望：AIがE&C業界にもたらす変革的な影響

E&C業界は歴史的に新たなデジタル技術の採用に慎重だが、今後数年でAIが深い変革をもたらすと見込まれる。この変化は、業務の遂行方法を再定義し、労働集約的で分断された産業構造から、デジタル技術によって強化されたエコシステムへと移行させるだろう。

AIを活用したツールは、設計の最適化、計算の自動化、スケジュールのリアルタイム管理を通じて、よりスマートかつ迅速なプロジェクト成果の達成を可能にするだろう。建設現場では、自動化の導入がますます顕著になり、労働力不足の緩和、安全性の向上、パフォーマンスの改善に寄与するだろう。AIが日常のワークフローに統合されることで、企業はコスト見積もり、リスク管理、意思決定における改善を実感でき、問題が深刻化する前にそれを予見・解決できるようになるだろう。このような技術の導入は、競争環境を再定義する可能性がある。大手企業はデジタルケイパビリティを事業全体に展開することで恩恵を受ける可能性があり、中堅企業はアジリティと戦略的パートナーシップを通じて成長できるだろう。一方で、適応が遅れた企業は、コスト上昇、利益率低下、戦略的な競争力喪失というリスクに直面するだろう。

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発行人

デロイト トーマツ グループ
Industrial Products & Construction

庄﨑 政則／Masanori Shosaki
パートナー
建設セクター リーダー

上杉 利次／Toshitsugu Uesugi
パートナー

原 祐介／Yusuke Hara
シニアマネジャー

小林 正典／Masanori Kobayashi
マネジャー

原著・注意事項

本稿はDeloitte US が発表した「2026 Engineering and Construction Industry Outlook」をデロイト トーマツ グループが翻訳・加筆し、2026 年4月に発行したものです。日本語版と原著に差異が発生した場合には、原著を優先します。

著者

Michelle Meisels
United States

Patricia Henderson
United States

Sami Alami
United States

Kate Hardin
United States

Scott Welch
United States

Kruttika Dwivedi
India

巻末注

1. Deloitte analysis of data from the US Bureau of Economic Analysis.
2. Deloitte analysis of data from the US Census Bureau.
3. Deloitte analysis of company earnings call reports from AlphaSense.
4. Michael Wolf, “United States Economic Forecast,” Deloitte Insights, Sept. 30, 2025.
5. The White House, “Adjusting imports of aluminum and steel into the United States,” June 3, 2025.
6. Associated General Contractors of America, “Construction material costs continue to accelerate in August amid “extreme” price hikes for steel, aluminum and lumber after new tariffs,” Sept. 10, 2025.
7. Daniel Geiger, “Trump’s tariffs are starting to bite American builders,” Business Insider, 2025.
8. Sebastian Obando, “Tariffs keep contractors guessing on material costs,” Construction Dive, July 14, 2025.
9. Devin Bell, “Project stress index declines as on-hold projects drop, abandonments normalize,” ConstructConnect, Sept. 16; 2025; AGC, DataDigest_092625, Data DIGest, Sept. 22-26, 2025.
10. Ibid.
11. Autodesk, “State of design & make,” April 10, 2025.
12. Deloitte analysis of company earnings call reports from AlphaSense.
13. RSM, “Navigating tariffs and supply chain challenges in construction,” June 17, 2025.
14. Dodge Construction Network, “Dodge Momentum Index Grows 8% in August,” Sept. 8, 2025.
15. Deloitte used DC Byte data on live, under-construction, committed, and early-stage data center IT capacity, along with North American forecasts through 2030. We also incorporated pipeline estimates from Wood Mackenzie and studies tracking chip shipments to determine the current total data center capacity and derive operational capacity in 2035. To validate these estimates, we compared them against AI data center penetration projections from the Center for Strategic and International Studies, Wells Fargo’s forecasts through 2035, and applied a compound annual growth rate of 24% through 2030 and 8% through 2035 to reflect efficiency gains.
16. Kate Hardin, Patricia Tuite, Martin Stansbury, and Jaya Nagdeo, “Nuclear energy’s role in powering data center growth,” Deloitte Insights, April 9, 2025.
17. Dodge Construction Network, “Dodge Momentum Index grows 8% in August.”
18. Patricia Henderson, Ajay Chavali, Lindsey Berckman, Kate Hardin, and John Morehouse, “From vision to value: A road map for enterprise transformation in manufacturing with agentic AI,” Deloitte Insights, Sept. 24, 2025.
19. Karan Das, Salman Khursheed, and Virendra Kumar Paul, “The impact of BIM on project time and cost: Insights from case studies,” Discover Materials 5, no. 25 (2025).
20. Sebastian Obando, “Data quality is holding construction back. AI may help,” Construction Dive, March 25, 2025.
21. Associated Builders and Contractors, “Construction industry must attract 439,000 workers in 2025,” Jan. 24, 2025
22. US Bureau of Labor Statistics, “Labor force statistics from the current population survey,” accessed Sept. 26, 2025.
23. Associated Builders and Contractors, “Construction industry must attract 439,000 workers in 2025.”
24. National Center for Construction Education and Research, “How apprenticeships empower adult learners and bridge the construction workforce gap,” April 30, 2025; US Bureau of Labor Statistics, “Labor force statistics from the current population survey.”
25. Insights gleaned through interviews with Deloitte subject matter specialists.
26. Ibid.
27. National Center for Construction Education and Research, “NCCER celebrates 2024 research impacting construction workforce development,” Dec. 18, 2024.
28. Insights gleaned through interviews with Deloitte subject matter specialists.
29. US Bureau of Labor Statistics, “Foreign-born workers: labor force characteristics,” press release, May 20, 2025.
30. Insights gleaned through interviews with Deloitte subject matter specialists; Autodesk, “State of design & make.”
31. Insights gleaned through interviews with Deloitte subject matter specialists.
32. Ibid.
33. US Department of Labor, “America’s talent strategy: Building the workforce for the golden age,” Aug. 12, 2025.
34. The White House, “Fact sheet: President Donald J. Trump modernizes American workforce programs for the high-paying skilled trade jobs of the future,” April 23, 2025.
35. Insights gleaned through interviews with Deloitte subject matter specialists. 

2026 Engineering and Construction Industry Outlook　（原文ページ）
2026 Engineering and Construction Industry Outlook | Deloitte Insights