業界展望（米国）2025年 エンジニアリング＆コンストラクション

2024年の建設業界で際立ったのは、名目付加価値が10%増、総生産高が12%増という好調なファンダメンタルズだった¹。2024年上半期の建設支出は2兆米ドルを超え、安定的に推移した²。蔓延する人材不足に直面しているにもかかわらず、建設業界の雇用者数は2024年7月に830万人に達し、2006年の770万人という過去のピークを上回った³。この数字はここ1年以上、増加の一途をたどっている。非住宅建設支出の指標であるDodge Momentum Index（DMI）2024年第2四半期において着実に上昇しており⁴、市況に対するオーナーやデベロッパーの自信の高まりを反映している。

それにもかかわらず、業界には相応の課題が存在した。高金利と物価の高騰による住宅部門・商業部門への影響の継続である。厳しい融資市場と建築事務所の業績低迷は今年いっぱい続くと予想される⁵。しかしながら、今後しばらくの間、主に政府投資に牽引されている建設投資や金利の低下予想が業界の安心材料になると考えられる⁶。

2025年の見通しとして、楽観的になれる理由がいくつかある。まず、オックスフォード経済モデルのデロイト分析によると、2024年9月の米連邦準備制度理事会（FRB）による50ベーシスポイントの利下げを受けて、短期金利は今後数年間にわたって徐々に低下することが見込まれる⁷。また、景気改善はさまざまな業界の建設需要に影響を与える可能性が高い。住宅ローン金利の低下により、需要が拡大して住宅建設が活発化することも考えられる。加えて、「インフラ投資雇用法（Infrastructure Investment and Jobs Act、以下「IIJA」）」、「インフレ抑制法（Inflation Reduction Act」）」「半導体生産向け支援インセンティブ制度（Creating Helpful Incentives to Produce Semiconductors (CHIPS) and Science Act）に基づく政府投資は、製造業やエネルギーなどの分野の成長を引き続き後押しする可能性がある⁸。

さらに、さまざまな業界において人工知能（AI）や先端コンピューティング技術の導入が進んでいるため、データセンターの建設も勢いを増す見込みである。米国の建設業界全体としては、インフレの鈍化と金融支援政策により、中期的に緩やかな成長となる可能性が高い⁹。

エンジニアリング＆コンストラクション（E&C）企業が今後1年間の計画を立てる際に、予測される業界の成長を活かし、予期せぬ課題への対処に役立つ4つの主要分野がある。

• 人材ミスマッチの解消：機敏かつ流動的な人材を育成するためにさまざまな戦略を適用
• さらなるテクノロジーの統合：進化するテクノロジー活用による継続的なバリューチェーン全体のE&C業務の変革
• 財務面からの検討：「戦略的な事業売却」「資本配分戦略」・「プライベートエクイティの役割拡大」による成長促進
• 産業政策：政策環境の変化への機敏な対応

1. 人材ミスマッチの解消：機敏かつ流動的な人材を育成するためにさまざまな戦略を適用

建設業界は依然として深刻な人材不足に直面している。2023年8月から2024年7月までの業界の求人数は毎月平均38万2,000件で、3年連続で増加して平均40万件近くに上っている¹⁰。求人数の増加は、製造業関連や非住宅建設などの分野での支出増加と関連している可能性がある。業界が今後数年間の成長を見込んでいることから、この問題はさらに深刻化すると予想されており、持続的かつ拡大しつつある人材不足をどのように埋めるかについての懸念が高まっている。

人材の確保は建設会社にとって重要な問題であり、熟練職と非熟練職の両方に影響を及ぼす¹¹。特に現場での人材確保は困難で、その中でも熟練労働者の採用は難しい¹²。現在は、データセンター、半導体製造施設、溶接工や電気技師などの専門職を必要とするメガプロジェクトの建設によって、さらに複雑な状況になっている¹³。通常、大規模なデータセンターを建設すると、その地域では18カ月から24カ月の間に約1,700人の建設関連の雇用が創出されると推定されている¹⁴。

E&C業界では、必要なスキルが変化している状況も見られる。例えば、インフラ分野で現在必要なスキルの44%は、今後5年間で変化していくと予想されている¹⁵。こうした状況により企業は、仕事の従来のスキルと、自動化が進んだデジタルな未来に必要となるスキルのギャップを埋めようとするため、人材探しはさらに複雑になると予想される。現在は、データやアナリティクス、クラウドコンピューティング、ソフトウェア開発などのデジタルスキルと、人材管理、ビジネス管理、サプライヤー管理などのソフトスキルに対する需要が高まっている¹⁶。

もうひとつ問題となっているのが人材の高齢化であり、2030年までに職人の平均年齢は46歳になると予測されている¹⁷。企業はまた、仕事や労働環境に関して異なる価値観を抱く若い世代に見られる関心の低さに直面している¹⁸。こうした状況は、経験豊富な従業員がもたらす組織全体としての知識と、若い従業員の新しいスキルや視点とのバランスをとる必要があるという独特の課題を生み出している¹⁹。

2025年においても、E&C業界は人材に関する重要な問題を注視することになるだろう。人材不足は今後も業界の主要な懸念事項となる可能性が高い。特に、製造業関連の建設が増加し、データセンターやエネルギー関連プロジェクトの建設が続いていることが、業界にさらなる圧力をかけると考えられる。例えば、熟練労働者の不足と建設コストの上昇によって、米国メキシコ湾岸の天然ガスプロジェクトの一部が遅延する可能性がある。業界関係者はまた、大規模なプロジェクトを満足に完了するために必要なスキル（技術、デジタル、管理）の組み合わせの変化に注意を払うことになる。

E&C業界は、2025年にこれらの問題に対処するために多くの戦略を検討することができる。その戦略には以下が含まれる。

1. AI対応の自動化ツールとデジタルツールの統合：これらのツールは、従業員が価値の高いタスクに集中できるようにすることで、労働生産性を高めることができる。また、肉体的な負担を軽減し、安全性を高めることで、年配の労働者の定着を支援する一方で、若い人材を業界に引きつけるのに役立つ可能性もある。さらに、ロボットや自律型機械などのAI駆動技術は、乾式壁の施工などの労働集約的な作業に利用できるため、労働者はより戦術的な仕事を行うことができる。
2. キャリアアップと多様化のさらなる機会提供：高い離職率に対処するために、組織はジョブローテーションやクロストレーニングを通じて、クロススキリングと社内での配置変換を奨励することができる。例えば、労働者の新たなスキル習得を支援する方法として、拡張現実（AR）や仮想現実（VR）といった体験学習ツールの利用が挙げられる。より安定した労働環境、より高い賃金、よりやりがいのある仕事を求める声に応える形で、さまざまな仕事について熟練工や技術者を訓練し、多様なスキルセットを開発することがいっそう一般的になってきている²⁰。
3. 他業界からの採用：企業は、テック業界など他業界から転職してきた従業員など、別の人材リソースを利用することもできる
4. パートナーシップの構築：企業は、教育機関や政府をエコシステム形成にあたってのパートナーシップと見立て、見習い制度やワークスタディープログラムを提供するなど、パートナーシップへのフォーカス・拡大により安定した人材プールを作ることができる。

2. さらなるテクノロジーの統合：進化するテクノロジー活用による継続的なバリューチェーン全体のE&C業務の変革

生産性の向上、業務の合理化、安全性の強化、顧客体験の向上を実現するために、バリューチェーン全体でデジタルツールとテクノロジーの導入が検討されている。業界では、クラウドコンピューティング、IoTデバイス、5Gおよびプライベートセルラーネットワーク、AIなどのテクノロジーをすでに業務に活用している企業もある。現在は、バックオフィスからプロジェクトデリバリー、コネクテッドコンストラクション、デジタルツイン、BIMなど、さまざまなテクノロジーの活用機会を拡大することに新たな重点が置かれている。

企業は、デジタルツールやAIを活用して能力やケイパビリティを向上させ、労働時間の一部を最適化することで人材不足を補うことを目指している。

• BIM（ビルディングインフォメーションモデリング）は数十年前から存在しているが、より効率的な共通データ環境（CDE）とISO 19650などの基準の採用により精巧さが増している²¹。BIMは、建物やプロジェクトのデジタル表現を生成するために使用されており、材料の選択やスケジュールの通知、モデル間の部材の干渉チェック、コンフリクトの解消、安全性とサステナビリティに関するリスクの軽減、プロジェクトを予算内に着地させることなどに役立つ²²。こうしたツールは企業の能力向上にも役立ち、BIMとプレハブを大規模に展開することで、複雑性の高いプロジェクトの効率的な実行と生産性の向上が可能になる²³。例えば、ある機械・電気工事会社は、BIM設計者の数を2倍以上に増やし、プレハブに投資することで利益率を向上させた²⁴。
• デジタルツインにより企業は、デジタルレプリカの試行、建築プロセスのシミュレーションと最適化による付加価値の実現に注力し、ワークフローの円滑化と自社の差別化を行えるようになった。米国を拠点とする、ある多国籍インフラコンサルティング企業は、デジタルツインとARを活用した自動化によって、プロセスの合理化と人材不足の緩和を図っている²⁵。企業は今後も、フィジカルツイン、オペレーショナルツイン、インテリジェントツイン（予測ツイン）で構成される「完全デジタルツイン」の実現に向けて邁進し続けるだろう。オペレーショナルツインにより、オペレーションとエンジニアリングの間にデータのフィードバックループが作成され、効率と安全性のための設計の改善、ダウンタイムの短縮、稼働率の向上を図る機会が得られる。すでに多くの企業がフィジカルツインとオペレーショナルツインを取り入れている一方、インテリジェントツインについては業界の主要企業間の競争となる可能性が高い。大規模なデータセットの解析が可能なインテリジェントツインは複雑なパターンの探索と特定に役立ち、AIや機械学習との統合に適している。
• ロボティクスと自動化の導入はE&C企業でますます勢いを増している。一部の企業では、材料の自律搬送や精密な溶接、レイアウトの計画、危険な環境での遠隔操作を行うロボットの導入が進んでいる²⁶。AIを組み込むことにより、こうしたロボットは新しいタスクに適応し、よりスマートな建設現場を実現させるとともに、費用対効果が高くサステナブルな建設の実行に役立つ、自動化システムやヒューマノイド、共同作業ロボット（コボット）が普及する未来への道を開くことができる²⁷。
• 企業は上述した以外にも、ARやVR、生成AI（今後1～3年間）²⁸、さらに自律的な生成AIアプリケーションであるエージェンティックAIといった次世代の変革技術に投資する可能性が高い。これらの高性能で最先端の技術が現実のものとなるにつれ、建設会社は業務を改革し続けることができるだろう。

企業が支出と投資を拡大し続けるにつれて、テクノロジーは業務のほぼすべての側面で検討されるようになる。例えば、ドローンの普及により、測量士が物理的にその場にいなくても正確な測量ができるようになった。企業はまた、効率的な検査、在庫管理、進捗状況のモニタリング、リアルタイム情報の照合のためにドローンを実験的に使用している²⁹。例えば、ある住宅リフォーム会社では、作業員の安全確保に加えて効率性の向上やリアルタイムモニタリングのために、ドローンによる点検を実施している³⁰。新しいテクノロジーがこの業界で勢いを増しており、現場はますます相互につながり、データを多用するようになっているため、業界ではデジタル化が不可欠となっている。2025年に向けて、企業はデータを活用して分析し、将来の設計やプロジェクトデリバリーに関するより良い意思決定に役立てる技術を検討する必要がある。

3. 財務面からの検討：「戦略的な売却」「資本配分戦略」「プライベートエクイティの役割拡大」による成長促進

インフレ率と金利の上昇によるコスト超過を背景に、E&C企業は2025年、戦略的な売却、資本配分の改善、キャッシュフローの最適化、プライベートエクイティ（PE）投資の拡大を通じて、価値の創出と持続的成長に注力すると予想される。

大手建設会社³¹は、ノンコア資産の売却やバランスシートの整理、コア事業分野への再投資によってポートフォリオを最適化し、全体的なパフォーマンスを向上させると考えられる。ノンコア事業ユニットや製品ラインについて、資金提供の制限や完全撤退を行う企業もあるだろう³²。また、地理的拡大の最適化を図ることもある。これらの戦略は、利益率を高め、成長目標の向上を目的としている。

多くの大企業は、収益の予測可能性とキャッシュフローを改善するために、ランプサム契約（一式請負契約）から実費償還型契約によるプロジェクトへの移行を検討する可能性がある。企業はまた、シェアードサービスの提供から、戦略的な調達、およびキャッシュフローを最適化するための材料とサービスのカテゴリ管理まで、戦略的なコスト削減プログラムを実施する場合もある。オーナーは、短期的なリスクを最小限に抑えながら、より高い投資収益率が期待できる業界のプロジェクトをますます優先するようになっている³³。

反対に、中小企業はマーケットシェアと収益の拡大を追求し、大企業やPE投資家の関心を集め、新たな事業拡大の機会につなげようとするだろう。

M＆A活動は、大企業と中小企業の双方にとって重要な成長戦略となりそうだ。2023年8月から2024年7月の間に、建設業界では528件のM&Aが遂行され、その総額は前年の3倍以上となる380億米ドルを超える取引額となった³⁴。

デロイトの主要M&A案件分析によると、建設会社は水平統合だけでなく垂直統合も進めていることが明らかとなった。垂直統合には、生産や流通の管理を強化するためにサプライチェーン内の企業（建材メーカーとそのサプライヤーなど）を買収することが含まれる。水平統合には、バリューチェーンの同じ段階にある競合他社や企業の買収が含まれる。これらの取引は、企業が市場でのプレゼンスを強化したり、建材、セメント・骨材、鉄鋼、暖房・換気・空調用ソリューション、クリーンルームソリューション、住宅建設サービスなどの対象とする製品ラインによってサービスを多様化したりするのに役立つ。

輸送、ブロードバンド、クリーンエネルギーなどの業界に対する政府支出が増加するなか、PEファームは建設業界でより多くの投資機会を追求する可能性がある³⁵。2023年8月から2024年7月の間に、PE投資家による建設業界のM&A案件は112件、総額140億米ドル以上で、前年のほぼ倍の取引額となった³⁶。建設業界におけるPEファームの主要取引に関するデロイトの分析によると、PEファームは主に戦略的拡大と業務および・技術の強化に重点を置いている。来年、PEファームは、建設技術や自動化に投資することで、自社のポートフォリオだけでなく業界でのポジション拡大を追求する可能性がある。太陽光発電技術、再生可能エネルギー、クリーンエネルギー関連の建設プロジェクトもPE投資家にとって重要な投資対象となるとみられている。

この数カ月、建設資材価格は落ち着いており、この傾向が2025年にも継続すれば、E&C企業はコスト管理が容易になるだろう³⁷。企業は持続可能な成果を達成するために戦略的投資を重視しており、効果的な資源配分が重要になる。

4. 産業政策：政策環境の変化に直面しての機敏な対応

E&C業界は、政府投資の恩恵を受け続けている。例えば、IIJAが2021年に法制化されて以来、製造業の建設支出総額は倍以上になった³⁸。

業界関係者は、今後もマクロ経済状況や、E&C業界に影響を与える可能性のある政策変更を注視するとみられるが、その中には連邦政府の投資も含まれる。2023年には、1,326件の新規単一プロジェクトに向けてIIJAによる補助金が21億5,000万米ドル支出されたのに対し、2024年1月から2024年8月にかけては、新規単一プロジェクトはわずか542件、IIJAによる補助金は3億2,500万米ドルであった³⁹。実際の支出は、こうした法律の下で提供される補助金よりも緩やかなペースで増加している⁴⁰。

最後に、E&C企業は、鉄鋼やアルミニウムなどのさまざまな戦略的材料に対する最近の関税率引き上げなど、コストと納期に大きな影響を与えうる通商政策の動向を今後も注視することになるだろう⁴¹。

E&C企業は今後も数年間にわたり、政府のインセンティブや政策を活用するために事業を調整していくと考えられる⁴²。

2025年における成長機会を活かすための変化への対応

E&C業界にとっては、混乱や不安定さは真新しいものではなく、経済面・規制面の要因の変化が今後を形作る上で重要な役割を果たすと見込まれる。とはいえ、2025年には引き続き成長機会が訪れる可能性がある。こうした機会を活かすために、E&C業界のリーダーは、主だった意思決定を行う際には以下の事柄に注意を払う必要がある。

1. 必要な人材の変化：人材のミスマッチと必要なスキルの変化に対処するには、自動化、労働者エクスペリエンスの向上、多様性への取り組みなどの革新的な人材戦略が必要となる。業界において、急速に進化する市場の需要を満たし、将来のために強固で熟練した人材を確保するためには、高齢化する労働者に適応し、新しい技術を統合し、新たな従業員を引きつける魅力が必須となる。
2. 技術の進歩：2025年も、技術の進歩によって建設業界の近代化が継続するだろう。BIM、デジタルツイン、ロボティクス、自動化などの技術の導入がさらに迅速に進むことになる。これらの技術は、プロジェクト管理、コラボレーション、意思決定の合理化に役立つ可能性があり、遅延とコストの削減にもつながるだろう。広範な導入により、企業は生産性、安全性、リソース配分の改善を実感できるだろう。
3. 市場力学：経済状況の変化は、2025年の建設業界を形作る上で極めて重要である。金利の低下とインフレ率の低下は、プロジェクトの資金調達コストを低下させる可能性がある。このように資金調達が容易になることで、官民双方の建設投資が促進される可能性が高い。
4. 政策環境の変化：IIJAのような連邦政府のインフラ投資は、輸送、製造、公共施設などの非住宅分野のインフラプロジェクトに今後も恩恵をもたらすことが見込まれる。鉄鋼やアルミニウムなどの戦略的材料に対する最近の関税引き上げは、国内の生産能力を高めることを目的としているが、相互関税のリスクを高める可能性もある。

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発行人

デロイト トーマツ グループ
Industrial Products & Construction

庄﨑 政則／Masanori Shosaki
執行役員
建設セクター リーダー

上杉 利次／Toshitsugu Uesugi
執行役員

原 祐介／Yusuke Hara
シニアマネジャー

小林 正典／Masanori Kobayashi
マネジャー

原著・注意事項

本稿はDeloitte US が発表した「2025 engineering and construction industry outlook」をデロイト トーマツ グループが翻訳・加筆し、2025 年5月に発行したものです。日本語版と原著に差異が発生した場合には、原著を優先します。

著者

Michelle Meisels
United States

Misha Nikulin
United States

Kate Hardin
United States

Matt Sloane
United States

Kruttika Dwivedi
India

巻末注

1. Deloitte analysis of data from US Bureau of Economic.
   
2. Deloitte analysis of data from US Census Bureau.
   
3. Deloitte analysis of data from US Bureau of Labor Statistics.
4. Deloitte analysis of Dodge Momentum Index released by Dodge Construction Network.
5. American Institute of Architects, July 2024 ATA Consensus Construction Forecast, July 15, 2024.
   
6. Ira Kalish and Robyn Gibbard, "United States Economic Forecast Q3 2024," Deloitte, September 20, 2024.
   
7. Ibid.
   
8. lbid.
   
9. Javier Parada, GPoC 2023: Global Powers of Construction, Deloitte Spain, 2024, p. 14.
   
10. Deloitte analysis of job openings data from US Bureau of Labor Statistics.
    
11. Deloitte analysis of data from AlphaSense.
    
12. Michelle Meisels et al., "Building the engineering and construction workforce," Deloitte Insights, September 4, 2024.
    
13. Julie Strupp, "Builders embrace the megaproject boom," Construction Dive, May 21, 2024.
    
14. Tim Day and Nam D. Pham, "Data centers: Jobs and opportunities in communities nationwide," US Chamber of Commerce Technology Engagement Center, 2017.
    
15. Meisels et al., "Building the engineering and construction workforce."
16. Ibid.
    
17. National Center for Construction Education and Research (NCCER), "Construction workforce age progression," 2022.
    
18. Victor Reyes et al., "Competing for talent: Recasting perceptions of manufacturing," Deloitte Insights, March 30, 2022.
    
19. Meisels et al., "Building the engineering and construction workforce."
    
20. NCCER, "Multiskilling among craft professionals," 2022.
    
21. Kim Slowey, "ISO publishes first international BIM standards," Construction Dive, January 30, 2019.
    
22. Justin Dye, "7 KPis for construction to maximize project performance," Autodesk Construction Cloud, July 26, 2023.
    
23. Deloitte analysis of company reports and expert insights from AlphaSense.
    
24. Ibid.
    
25. Ibid.
    
26. Pragya Sharma, "How is robot-assisted construction the building and infrastructure industry?," ParametricArchitecture, December 21, 2023.
    
27. Anthony Davis, "Humanoid construction robots are the dynamic workforce of the future," Highways.Today, August 26, 2024.
    
28. Lindsey Berckman et al., "The future of the digital customer experience in industrial manufacturing and construction," Deloitte, September 24, 2024.
    
29. Scott Howe, "How drones are making construction projects safer," Commercial UAV News, May 6, 2024.
    
30. lbid.
    
31. "Large construction firms" connotes firms with revenues greater than US$1.5 billion. See Emell Adolphus and Jonathan Keller, "Firms feel pinch for profitability," ENR: The Top 400 119, May 27, 2024.
    
32. Deloitte analysis of earnings calls from AlphaSense.
    
33. Adolphus et al., "Firms feel pinch for profitability," p. 56.
    
34. Deloitte analysis of data from MergerMarket.
    
35. Luke Laumann, Tim Sheddick, and Caroline Sherrell, "PE firms increasingly target infrastructure," White & Case, June 11, 2024.
    
36. lbid.
    
37. "Firms feel pinch for profitability," p. 56.
    
38. Deloitte analysis of data from US Census Bureau.
    
39. Deloitte analysis of unaudited data from USAspending.gov and Build.gov.
    
40. Julie Strupp, "At halfway mark, majority of infrastructure law funds yet to be spent," Construction Dive, May 28, 2024.
    
41. The White House, "FACT SHEET: President Biden Takes Action to Protect American Workers and Businesses from China's Unfair Trade Practices," May 14, 2024.
    
42. "Firms feel pinch for profitability," p. 60.
    

2025 Engineering and Construction Industry Outlook　（原文ページ）

2025 Engineering and Construction Industry Outlook