デロイト トーマツ グループでは、技術動向や消費者意識変化等、メガトレンドから予測し得る消費者の変化について議論を重ね、2030年の消費者像を描いた動画にまとめました。
この取り組みの背景には、消費者の生活シーンを具体的に見える化することで、クライアント企業における「顧客志向」の意識醸成を後押しするだけでなく、将来的な顧客ニーズに対する社内コンセンサスの形成、それに基づく中長期的なイノベーションアイデアの創出に寄与したいとの考えがあります。
動画の中で描かれている消費者の将来像は、その背景にある意味合いや想定される既存ビジネスモデルへの影響、企業として対応すべき方向性を議論するための素地となるものです。ぜひ、貴社内でのビジネスにおける将来的な課題感の醸成、中計策定や新規事業戦略立案などにおける前提条件の整理や討議を活性化させるための1つの素材として本動画をご活用ください。
本動画は、メガトレンドから導かれる7つのキーワードをベースに作成しています。
朝食に限らず、簡易な完全食を食す消費者が急増。味が飛躍的に改善したことに加え、1日に必要な栄養素の3割強を完全に取得することができるため、健康意識の高い層から支持を得る。
完全食に集中的に取り組んできた企業が、食品業界の勢力図を塗り替える存在となる。
2030年、庫内の商品在庫を完全に把握できる冷蔵庫が、急激に普及。冷蔵庫に余分な商品が入らなくなったことから、特売などの価格訴求が効きづらい商品が増加する。
通信インフラの飛躍的な高度化と相まって、在宅ワークが急増。自宅におけるカフェ・お茶の需要が再活性化し、その形態も多様化する。
完全食などのインスタント食市場に加え、ラストワンマイルを組み込んだデリバリー事業にも多くの食品企業が参入する。
2030年、日本では65歳以上の人口が3,700万人を超え、消費者の半数は、“より若々しく健康な人生”を送ることを最も重視している。そのための時間とコストは、2020年とは比較ならないほど増加している。
コト消費・モノ消費にかかわらず、“若々しく健康”であることを適切に訴求した企業が、市場におけるより大きなポジションを築いている。
2030年、消費者は自分が信頼するWebやコミュニティからの提案を、悩むことなく受け入れる時代になっている。商品購買の際の意思決定にかけていた時間は大幅に短縮され、消費者と特定のサービス提供者間のつながりは、ますます強固になっている。
特にミレニアル世代以降、食にかける時間は完全に二極化傾向にあり、ランチはタブレットやランチスティックで済ませる人が急増。その反面、大切な人との食事には、時間とコストをかける傾向が強まり、外食産業が改めて注目される状況になっている。
2030年のAIが個人に浸透した社会では、会話などから「晴れの日」までを特定し、情緒性を考慮した精度の高いリコメンドが可能となる。企業側のSEOは、2020年代とは全く異なる対応が必要となり、その対応如何によって、業績に大きな差異が生じている。
労働人口の激減にともなう顧客サービスのデジタル化により、消費者がメニューを見る時間や流れなどが可視化される。顧客に応じた最適なメニューが提示され、値引き販売によらない最適な提案が可能になる。
メニュー提示を重要な顧客接点と捉えた企業は、商品構成や商品開発、メニュー提示方法に活用し、大きな成功を収めている。
eコマースとリアル店舗の垣根が完全になくなり、顧客のライフスタイルを完全に反映した店舗体験が提供される時代に突入。また、ライフスタイルデータから、小売企業が健康管理までをも担う時代が本格的に到来する。
店舗ではあらゆる「待ち時間」が圧倒的に減少する。買い物を楽しむことに、より多くの時間が使われるようになる一方、「ついで買い」「レジ待ち買い」といった余計な購買が消滅する。
セルフレジは存在しているものの、多くは自動決済の利用が可能となっている。