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サービス
New Normalへの適応に向けた検討
～サーベイによる対応状況の可視化
デロイト トーマツ グループでは、サーベイツール・分析ツールの提供のみにとどまらず、リスク管理態勢の高度化に関するサービスを幅広く提供してきた経験に基づき、サーベイの分析結果に基づくリスク管理態勢のTo-Be像整理や、To-Be像の実現に向けた詳細な実施計画策定に係るサポートを提供しています。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が金融機関にもたらした影響
昨今のCOVID-19流行は、あらゆる業種・職種における業務の在り方に、大きな影響を与えました。例えば、毎日満員電車に乗ってオフィスに出社し、クライアントと対面で商談を実施するといった、従来の働き方を継続することは困難となっています。
金融機関各社においても、パンデミック時における業務継続計画を策定していたものの、計画上の想定と異なる事態が多く発生したため、対応に苦慮するケースが多く発生しています。例えば、ワークライフバランスの観点から在宅勤務実施自体は検討していたものの、これほど大規模に在宅勤務を実施することは想定しておらず、在宅勤務用のPCの配布が間に合わなかったなど、急速な働き方の変化への対応に苦慮したために従来の業務継続が困難になったというケースが挙げられます。
今後、COVID-19流行の第2波・第3波が懸念されており、金融機関のビジネスを取り巻く環境がCOVID-19流行前の状況に戻らない可能性は否定できず、金融機関においては、COVID-19流行前の状況への復旧を目指すのではなく、New Normalに適応できるようなリスク管理態勢を構築することが急務です。
（PDF, 1.27MB）
New Normalへの適応に向けた検討の必要性
New Normalに適応できるようなリスク管理態勢を構築するためには、まず、現時点におけるCOVID-19に対する対応状況を可視化し、現状を把握することが必要です。しかしながら、パンデミックリスクは、財務リスクと異なり、数値で現状を把握することが困難です。そこで、対応状況を可視化・把握するための手法の一つとして、役社員に対するサーベイの実施が挙げられます。COVID-19への一次的な対応を実施した今、役社員に対するサーベイを実施し、結果を分析することにより、事前に準備していた態勢が機能したかどうかなど、現時点でのパンデミックリスク管理態勢の評価や課題の洗い出しを行うことにより、COVID-19流行の第2波・第3波に備えたリスク管理態勢について検討することが可能です。
しかしながら、サーベイの設計・実施、サーベイ結果の分析を、自社内のリソースで実施するとなると、サーベイを運営する側にとっても、サーベイを受ける側にとっても、通常業務外の業務が増加する結果となり、負荷が大きいものと考えられます。
より詳しいサービス内容は、「New Normalへの適応に向けた検討～サーベイによる対応状況の可視化（PDF）」を参照ください。
パンデミック発生からNew Normalへの適応に向けたプロセス
詳細は「New Normalへの適応に向けた検討～サーベイによる対応状況の可視化（PDF）」を参照ください。
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